26,500円まで戻せばいいのだけれど・・・　「捨て子」を拾いに行くことになるのか！？

　おはようございます。
　
　私事ながら、ようやく退院となり、本日から通常モードで作業ができそうです。まだ、通院などで時間が不規則になりがちですが・・・。特に命にかかわるということでもなく、機能不全となっているところの修復なので、問題はないので今後もよろしくお願いいたします。株式市場も機能不全という状況で冴えない展開となっているが、日銀の政策変更ということで大騒ぎとなっている。ただ、政策変更といっても特に債券の買い取り価格を下げたということであり、金融緩和を終了するということでもなく、債券と比べての株価の割高感が強い銘柄が売られているということだ。

　米国の金利上昇でなぜ株が売られているかということを考えると良いのであり、株式の「益回り」と債券の利回りを比べるということでどのような銘柄を売らなければならないかということであり、我々がみていた割安銘柄には今回の暴落も特に問題はないわけであり、引き続き将来の割安銘柄をしっかりと拾っておくということで良いのである。これまで通りの投資で間違いもないということであり、好業績ながらも買われていない銘柄を探して投資をするチャンスとみている。株価がなんでもかんでも上昇するということではないのだから、買わなければならない株を買い、売らなければならない株を売るだけで日銀の政策変更も何も変わらないということになる。
　
26,500円を超えてくるかどうかということが期待される。26,500円水準まで届かない、ということになれば、戻りの鈍さを嫌気して指数に影響の大きな買われすぎ銘柄などを中心に売り直されることになりそうで、心理的な節目である26,000円あたりまで下がることもありそうだ。月曜日、火曜日あたりで26,500円を超えてくれば27,000円までは戻すと思う。当面は26,500円近辺での保ち合いとなるか、27,500円あたりまで戻すことになるのだと思う。
　
週末の米国株が堅調で夜間取引の日本市場も堅調だったことから本日の日本市場は買い先行となりそうだ。金融政策の変更を嫌気する動きはあるのだろうが、買われすぎ銘柄の売りが一巡となってきそうでもありまた、よくよく考えてみると金融政策の変更というよりは国債の買い入れ価格を引き下げただけということでもあり、経済への影響は限られそうだということになると思う。サプライズ的な政策変更だが、金融緩和状態であることには変わりなく、売られすぎ銘柄や割安銘柄を買い直す動きは続くのだろう。
　
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